不妊治療費っていくらかかるの？保険は適用される？

いざ子作りをスタートしてもなかなか子供ができない…。

などと悩んでしまう方も多いと思います。

不妊治療はいくらかかるのか、保険適用はされるのか、など不妊治療の計画を立てるためにもいろいろ調べてみましょう。

不妊治療費について

不妊治療をする場合、いくらの費用がかかるのか？どんな検査内容があるのか？

そんな疑問に思い当たるのではないでしょうか。

その内容を調べていきましょう。

不妊治療の予算

保険が適用される治療とその費用

健康保険が使える不妊治療として、タイミング療法があります。

こちらは基礎体温や超音波検査などによって排卵日を正しく予想し性交のタイミングの指導をしてもらう治療です。

自然な排卵に任せる場合と排卵誘発を行う場合で医療費に違いが出てきます。

1回5千円～1万円ほどでできる最もコストのかからない不妊治療です。

保険適用外の治療とその費用

治療としては人工授精で費用が約1万円～3万円。

体外受精になると費用は約20万円～80万円。

顕微授精は体外受精の費用に約5万円～10万円が加算されます。

高度不妊治療費によるもの

不妊治療の中でも高額となる体外受精や顕微授精を高度不妊治療といいます。

平均約200万円といわれていますが、中には治療費が300万円以上という人もおり、治療費の金額には幅があります。

治療期間によるもの

不妊治療でかかる期間の平均は約2年といわれています。

初診から約2年の間に成功したと報告されています。

また、金銭面での経済的な理由により2年で諦めてしまう方もいるそうです。

助成金を利用して負担を減らすには？

特定不妊治療助成制度を知る

医師により体外受精、顕微授精によってしか妊娠する見込みがないと判断された法律上の夫婦を対象に、自治体ごとに助成制度があります。

１回１５万円の助成金を受けられる

1回の治療につき15万円まで（初回の助成のみ30万円まで）助成金を受けられます。

ただし、凍結胚移植の場合は7.5万円と治療ステージにより助成金が違ってきます。

助成金の申請方法を確認

特定不妊治療助成制度を申請するには申請書、証明書、住民票などいろいろな必要書類がありますので申請する自治体に確認を取りましょう。

また、申請期限を過ぎると申請できませんのでこちらもしっかり調べておきましょう。

自治体独自の助成制度

不妊治療開始年齢により助成される回数が変更しますが、それ以外にも各自治体で独自の助成を行っていて、お住まいの自治体により金額が違う場合がありますので、まずは問い合わせしてみましょう。

不妊治療における医療費控除について

不妊治療は医療費控除の対象になる

不妊治療費は医療費控除を受けることが可能です。

家族全員の医療費をまとめて確定申告を行うと所得税の還付額が多くなります。

医療費控除の条件

不妊治療の医療費に加え、その他の医療費も合算した念願医療費が10万円以上になると医療費控除を受けられます。

薬代、通院にかかる交通費も含まれますので領収書は必ず保管、交通費はメモしておきましょう。

夫婦で費用計画についてじっくり話し合おう

不妊治療は女性の体、男性の体によっても原因が違います。

また、不妊の原因は人によってさまざまです。

保険が適用されるかされないかで費用も違ってきます。

不妊治療でかかるお金ともらえるお金がありますので夫婦で不妊治療費用計画についてじっくり話し合いましょう。