★高額な不妊治療。助成金を利用し少しでも家計の負担を減らしていこう

近年、不妊治療に通う女性が増えています。

治療費が高額で負担が大きくなる、と感じる人も多いのではないでしょうか。

実は、不妊治療には助成金制度が存在します。

少しでも負担を軽くするためにも、助成金が受けられるなら受けたいですよね。

では、どうすれば助成金を利用できるのかチェックしてみましょう。

不妊治療の助成金とは？

そもそも、不妊治療には健康保険が適用されません。

そのため、治療費がかなり高額になりがちです。

家計への負担や、精神的に圧迫感を感じてしまう方もいらっしゃるのではないでしょうか。

しかし、不妊治療する女性が増えていることから、高額な治療費の負担を減らすために自治体が助成金を出してくれる制度があります。

助成金の申請は、各都道府県や治療内容、年齢などによって条件が定められていますので、

家計や金銭的な不安を減らし、安心して治療に専念できるよう、助成金制度について詳しく見ていきましょう。

助成金制度の対象となる不妊治療

「人工授精」が対象となる一般不妊治療

一般不妊治療とは、人工授精、薬物治療、妊娠するタイミングを測る待機治療などが対象となります。

婚姻届を出していることが条件で、夫、妻それぞれ、一般治療とされる項目の検査を受けていること

などが挙げられており、検査を受けた日から1年以内の申請となります。

助成金の上限は各都道府県によって異なり、5万円まで、または10万円までとさまざま。

申請回数も地域によって異なり、1回のみである場合や、数回可能な地域もあります。

一般治療を受け付けていない場所もあるようです。

その他に、治療を受けた医療機関の領収書、戸籍謄本など細かな提出書類が決められているので、

区、市役所のホームページや、地域の福祉保健所のホームページなどで内容を確認しておきましょう。

「体外受精」が対象となる特定不妊治療

特定不妊治療は、顕微授精、体外受精での治療を指し、各ステージで治療を受けたことによって助成金が受けられるというものです。

主な申請条件として、戸籍上夫婦関係であることはもちろん、治療時の妻の年齢が39歳、または42歳までとなり、43歳以上は申請することができません。

また、申請回数も39歳までは6回、42歳までは3回までとなっています。

ここで、東京都の場合の各ステージの助成金を見てみましょう。
(初回申請の金額も含めています。)

・治療ステージA　　　20～30万円
・治療ステージB　　　25～30万円
・治療ステージC・F　 7.5万円
・治療ステージD・E　 15～30万円

男性不妊の為の男性不妊治療

不妊は女性側だけの問題ではなく、男性が原因となっている事もあるため、特定不妊治療の一環で男性でも不妊治療を行えるようになっています。

男性不妊治療助成金の申請は基本、上記で触れた特定不妊治療助成金と同時に申請しなければならず、1回の治療としてカウントされます。

なお、担当医師が治療経過の中で「精子の正常な機能が見られない」と判断された場合は、男性不妊治療として助成金が申請できます。

男性不妊治療には、精巣内精子生検採取法などの治療がありますが、中には保険適応外の治療もありますので、こちらもチェックが必要です。

こちらも地域によって上限がありますが、ほぼ15万円程度が多くなっています。

一般不妊治療費の助成金を受けられる条件

それでは助成金を受けられる条件について、項目ごとにもう少し詳しく見ていきましょう。

法律上の夫婦であること

婚姻届けを提出し、法律認められている夫婦でしか助成金が申請することができません。

また夫婦、あるいは夫婦のどちらかが助成金を申請する県内に住民票があることが条件となります。

法律上、事実婚として認められている夫婦の場合、ほぼ不妊治療助成金の申請は認められていない地域が多いのですが、

長野県塩尻市は事実婚でも申請できるようです。

こちらも夫婦、あるいは夫婦のどちらかの住所が塩尻市内にあることが条件となります。

いずれにしても自治体によって申請条件に差がありますので、一度お住いの地域の申請条件を調べてみてくださいね。

医療機関で人工授精を受けた夫婦

一般不妊治療の助成金の申請は、国内の医療機関で人工授精の治療を受けた夫婦というのも条件の一つになります。

人工授精の流れとして、細菌検査、排卵日予測、精子の冷凍保存、排卵を誘発するHCG注射などの流れになりますが、

こちらも地域によって申請できる治療内容が細かく決めれている場合もあります。

しかし、申請できる治療法も地域によりさまざまですので、役所に確認しておくのが良いでしょう。

ですが、この助成金は地域によって申請できる地域と、できない地域があります。

人工授精で卵子を子宮に入れた後の受精、着床は自然妊娠に近いため、各県によって見解に違いがあります。

1年間で2万円の上限

一般不妊治療助成金の支給額も地域により違いますが、支給額は人工授精で1年間に認められる治療費

2万円までの上限とされている地域が多いようです。

また「治療費の自己負担額2分の1まで申請、上限5万円、通算5年まで」

「治療費10分の7の額、最大9万円分まで」とする地域も存在します。

申請が2万円までとされている地域は、夫婦一組一回のみが多いようです。

世帯所得額が400万円未満であること

助成金を申請する際、所得制限が設定されている地域もあります。

こちらは平均して400万円未満となります。

一般不妊治療に該当する人工授精は、1回2～3万円。

2万円までの支給額なら1回で成功すれば、400万未満でも安心ですが、

回数を重ねれば費用もかかり、年収との比率が合わなくなることも。

こちらも地域によって、所得制限がある地域とない地域があります。

不妊治療でも受けられる医療費控除

不妊治療に保険は適用できませんが、医療費控除は受けることができそう。

1月から12月までの1年間で、不妊治療に含む医療費10万円を超えた場合、控除として申請することができます。

10万円を超えていない場合でも、手取り額10万未満の場合も医療費控除ができるので、源泉徴収票を確認してみるとよいかも。

ですが、こちらは事実婚の場合、控除は受けられません。

特定不妊治療の助成金を受ける条件

子供を持つことを諦めたくない。

でも治療費が…と悩む前に、特定不妊治療の助成金の制度も知り、少しでも心を軽くしておきませんか？

治療開始時点で法律上の夫婦

こちらも上記の一般不妊治療と同様、婚姻届けを提出し法律上夫婦と認められていることが条件。

また、夫、妻のどちらかが外国人の場合でも、特定不妊治療助成金を申請することができます。

主な提出書類は、夫婦、あるいはどちらかが申請する地域の住民票。

婚姻日、配偶者の国籍や名前、生年月日などが記載されている戸籍謄本となっています。

地域の役所のホームページによって、配偶者が外国人の場合の記載があるところと、

無いところがあるので、申請する前に問合せたほうがよいでしょう。

治療開始時の妻の年齢が43歳未満

現時点で、妻の年齢が治療開始日が42歳まで。

夫の年齢制限はありません。

妻の治療開始日の年齢が39歳以下の場合、申請回数は6回。

治療開始の初日が40歳以上で3回までの申請となります。

以前は年齢制限はありませんでしたが、高齢出産になると体外受精の成功率が減る、流産または合併症のリスクが増える。

年齢制限が無い場合、政府に負担がかかるという背景があるようです。

妻が39歳以下のご夫婦で、不妊治療を迷われているなら、助成金の年齢制限も考えて早めに治療を行うことを考えてもよさそう。

他の治療法では妊娠の見込みが少ない

治療を頑張ったのに、医師から「妊娠する見込みがない」判断されてしまった方もいらっしゃいます。

特定不妊治療で指定されている以外での不妊治療で、妊娠の見込みがない、または極めて妊娠する可能性が少ないと判断された人が対象。

特定不妊治療のみでは申請できません。

特定不妊治療で指定されている以外の不妊治療ということは、一般不妊治療の人工授精などの治療を受けたけれど、

妊娠の見込みが無いと医師から判断された場合は申請できるということになります。

指定医療機関での治療を受けたもの

特定不妊治療は、指定医療機関での治療を受けたもの、または指定医療機関の医師から紹介を通し、

他の医療機関で治療行ったことが申請条件。

市内のクリニック、診療所なども指定医療機関に入っているものもありますので、

今治療しているところが特定医療機関か、問い合わせてみるとよいでしょう。

申請期間は年度内の4月から3月末まで。

特定医療機関の確認は、各自治体のホームページの一覧表での確認ができます。

前年の世帯所得が730万円未満

所得制限も設けており、夫婦の合計年収が730万円未満とされています。

ですが、医療費をはじめとするさまざまな控除を引いた額とされていますので、

控除額が大きい場合は730万円以上でも助成金の申請ができる場合もあります。

夫のみの収入が730万円以上、あるいは1,000万円以上でも、給与控除計算はどれも同じなので、

さらに医療控除などを差し引いて730万以下なら申請できるのです。

特定不妊治療の助成金の内容

高度不妊治療とも言われている特定不妊治療の体外受精と顕微授精。

やはり、1回の治療費がとても高額そう。

助成金はいくらまで申請できるか確認してみましょう。

1回の治療につき15万円が限度額

特定不妊治療の申請額がいくらまでか気になるところ。

全部の治療を受けているとなると、その平均額はおよそ130万以上となっているそう。

それに対し、助成金1回の申請で最大15万円。

他のステージ治療によっては7万5千円ですが、ある地域では35歳未満で初めて助成金を申請する場合は、

国からの助成金、自治体からの助成金と合わせて、合計30万円受給できることもあります。

男性不妊治療も限度額が15万円

男性不妊治療の助成金金額も最大15万円となっています。

精子を精巣などから採取する手術は、まだ保険対象として適用されていません。

妊活ブログによると、男性不妊治療のある年の助成総額が140万円以下だったそう。

これは、女性が受給するうちの1％にしか満たず、支給件数も10件以下と非常に低め。

ですが、定期的に保険適用に向けての会合が行われているので、1日でも早い保険適用が望まれます。

初回の治療のみ30万円が限度額

こちらは、年齢制限以内で初回の治療のみ、最高30万円の限度額を設けています。

ただし、ステージ治療によって認められていないものがあります。

授精の治療とみなされないステージに関しては対象外。

初回治療の申請後の治療のみになりますので、申請前の治療はできません。

また、過去に特定不妊治療を行い、助成金を申請していない場合も、初回治療として申請することができます。

年齢に応じての助成回数

開始当初は年齢制限もなく、10回まで申請できました。

こちらに関しても、改正に向けて度々会合が開かれていますが、2018年現時点での年齢制限と申請回数が決まっています。

上記に少し触れましたが、初回申請時に40歳未満は6回、43歳未満は3回となります。

やはり、35歳以上になると妊娠する可能性が高いためこの制限を設けているようです。

不妊治療で妊娠するまでの治療に6回という平均を割り出したよう。

政府の費用も年間190億以上かかっているということも理由の一つとして挙げられます。

特定不妊治療の助成金の申請方法

政府からのこうした助成金は、申請書類が何かと面倒。

特定不妊治療費もさまざまな書類提出が必要そう。

受給して負担を少しでも減らすために、提出書類をチェックしてみましょう。

特定不妊治療費助成事業申請書の記入

この申請書は一律の書式となっておらず、書き方がそれぞれの地域によって違うようです。

申請する本人が記入しなければなりません。

書類は自治体のホームページからダウンロードしたもの、また福祉保健センターまでもらいに行く形にになります。

過去に受給歴があればその記載も必要となる書式もあります。

虚偽が発覚すると受給できない恐れがあるので、正しく記入することが大切。

特定不妊治療費助成事業受診等証明書が必要

特定不妊治療費助成事業受診等証明書とは、治療した指定医療機関で証明を得るために、担当医に記入してもらう書類。

指定医療機関によって記入が遅れることもあるようなので、期限日に間に合わせるために早めにお願いしたほうがよいでしょう。

特に年度末前に間に合わせたいもの。

こちらの書式も地域によって違っています。

指定医療機関の中には、あらかじめこちらの書類が用意されているところもあるそう。

医療機関の発行する領収書の添付

医療機関で治療した領収書のこと。

助成金は保険適用外の治療の経済的負担を少なくするためなので、保険適用外の治療を受けたことがわかるために領収書を提出します。

こちらも自治体により細かな条件が違っており、原本のところもあればコピーの地域もあります。

場所によっては領収書の返却を申し出れば、返却してくれるところもあるそう。

その他にも、提出する領収書が確定申告する3カ月前のものなど条件がさまざま。

申請する自治体のホームページなどで確認しておきましょう。

世帯全員の住民票の提出

住民票の提出も、助成金を申請するのに必要な書類の一つ。

世帯全員の住民票でマイナンバーの記載がないものに限るところが多いよう。

発行から3カ月以内の夫婦それぞれの住まいが確認できる住民票でなければなりません。

夫婦別世帯の場合は、夫、妻、それぞれの住民票の提出が必要になります。

同年度内に再び申請する場合は、住民票の提出が省略されることが多いよう。

初めて申請する場合は戸籍謄本も必要

必要書類として戸籍謄本も挙げられています。

こちらは、治療開始時に夫婦が法律上婚姻関係として成り立っているか、という確認のために戸籍謄本を提出します。

なお2回目以降の申請の際、住民票が夫、妻が別々の場合、婚姻関係が確認できないという理由で、再度戸籍謄本の提出をお求められる場合もあります。

こちらも発行が3カ月以内です。

控除額の記載された所得及び課税証明書の提出

夫婦それぞれの住民税などの税金の支払いを証明する、住民税課税（非課税）証明書、または夫あるいは夫婦それぞれの所得証明の書類も必要。

住民税課税証明書は、現在在住の市町村で発行できるそう。

これは助成金受給の年収制限が730万円未満となっていることを確認するため。

1月から5月の間に申請する場合は、前々年度に遡った所得証明の書類で確認します。

6月以降に申請をされる場合も同じように確認するので、前々年度の所得証明が必要になります。

振込口座のわかるもの

助成金の入金ができる振込口座を用意します。

銀行名、口座番号、名義人がわかる通帳。こちらをコピーしたものと同時に、口座振替依頼書を提出するところもあります。

名義人は本人でなければならないという規定はなく、申請者と口座名義人が違う場合は、委任状を提出しなければなりません。

申請してから1～2カ月の審査期間があり、2～5月の申請が多い時は入金までにおよそ3カ月ほどかかるそう。

申請者の印鑑を持参

申請書は地域の役所の助成金申請窓口、また福祉保健センターへの提出となります。

申請窓口へ持参する際は印鑑が必要。シャチハタなどのスタンプ印不可。

地域によっては保健センターへ送付の案内があり、自治体のホームページで送付先が記載されています。

または直接保健センターへ提出することもでき、こちらも印鑑が必要。助成金の申請なので、スタンプ印はやめたほうがよいでしょう。

主な不妊の原因

助成金が申請できて助かるけれど、なるべく不妊治療は早めに終わらせたいもの。

30代後半から妊娠しにくい身体になるといわれています。

具体的にどんな状態なのか確認してみましょう。

排卵障害がある

排卵のない状態だと妊娠しません。

排卵というのは、脳内の視床下部という場所から排卵を誘発するホルモン分泌され、

脳の下垂体という場所に刺激を与えます。

さらに脳下垂体から排卵を促す2種類のホルモン放出され、そのホルモンによって卵巣が刺激され、

卵が排出される状態。妊娠される状態というのは、視床下部、下垂体、排卵の機能が正常に働いて起こるというもの。

また、月経の異常も上記の機能を果たされていないことが原因とされています。

改善を望む場合、排卵誘発剤の薬の飲用や注射などでホルモンバランスを整えることといわれています。

キャッチアップ障害の影響

キャッチアップ障害とは卵管采不全を表したもの。

別名ピックアップ障害ともいわれています。

卵管の先端が扇の用に広がっており、排卵時に卵巣に近づき、卵子を卵管内に取り込む働きをしています。

障害が起こってしまう原因は不明なことが多いのですが、症状として、卵管が動けない状態のため卵巣に近づけないことが挙げられています。

一部のドクターによれば、卵管采の働きが鈍っていることという見識もあるよう。

この働きも年齢を重ねれば機能が衰えてしまうそう。

キャッチアップ障害の疑いを確認した場合は、腹腔鏡検査が適しているとのこと。

ですが、麻酔をする検査なので、慎重に選択したほうがよさそうです。

この症状があり妊娠を望む場合、体外受精を進める医師もいらっしゃいます。

卵管が詰まる卵管因子

卵管の詰まりや、癒着などによって本来の正常な働きができない場合、卵管通過障害とみなされます。

卵管は精子が運ばれ授精するために重要な一部。

これらの働きを妨げてしまうことも妊娠しずらい原因となっています。

主な原因として卵管溜水症、クラミジア感染などの精子の通過を妨げる障害も原因の一つ。

卵管内に濃度の濃い物質が溜っていたり、過去に水液が溜まってしまう病気を発症してしまったことなどが原因とされています。

また、クラミジアなどの感染症にかかってしまった場合も正常な卵管の働きの妨げになるとされています。

子宮内膜の異常

子宮内膜症も、卵管の癒着を引き起こすなどが原因となり妊娠しにくい状態に。

子宮内膜症は卵巣の内部、子宮内部で起こりやすいのも特徴。

正常な働きは、子宮の中心にある膜が定期的に厚みを持ち、膣を通し剥がれ落ちる作用が月経となりますが、

内膜症はなんらかの理由で、子宮膜と似た組織ができてしまうこと。

子宮膜と似た組織が卵管付近に留まってしまうことが多いので、妊娠だけでなく体内の働きも妨げます。

子宮頸管の機能が正常でない

子宮頸管の異常を、子宮頚管因子の原因とされています。

こちらは、妊娠に重要な子宮頸管内で粘液が分泌されていますが、その分泌が充分に行われていないため、精子が通らない。

また、子宮頸管内で炎症があると、精子の侵入を阻んでしまうことが挙げられます。

子宮頚内の炎症は、クラミジアなどの感染症や子宮内膜症など。

また、子宮頸がんの手術などで、子宮頸を一部切除した場合でもこれらの症状が起こるといわれています。

子宮頸因子の検査も数種類あり、医療機関により実施されているので、疑われるなら問い合わせてみるとよいでしょう。

精子を異物として認識する免疫因子

免疫の症状はかなり複雑とされていますが、不妊の原因でも最近注目を集めているそう。

典型的なものとして抗精子抗体もその一つ。

女性の身体が精子を異物として、病原菌やウィルスと同様に判断し攻撃してしまうというもの。

長期の不妊状態、または精子の通過状態の機能低下などから、免疫因子により精子を異物とみなされることも挙げられています。

このような疾患を持ってしまったら回復は難しいとされていますが、どの程度の抗精子抗体か検査をすることもでき、

妊娠の可能性があれば人工授精を勧められるケースが多いよう。

また男性が自身の体内で、免疫抗体を作ってしまうことも原因としてあるようです。

男性側の原因

男性側の不妊の原因とされている精子因子。

本来男性は、自分の血液と精液の接触が完全にないようにされています。

ですが、精子が作られる機能に炎症などがあり、精子と自分の血液が触れてしまうと抗精子となり、体内で自滅してしまうのです。

これらを精子無力症といいます。あるいは、過度なストレスによって精子の働きが正常ではなくなることも原因の一つ。

ここで、男性側の主な症状をいくつか見てみましょう。

膣内射精障害

膣内に射精することができない症状。

男性も年齢を重ねる際、生殖機能が怠るよう。ストレス、睡眠、栄養バランスの低下なども原因。

無精子症

精子の数が正常より極端に少ない状態。

この無精子症は、精子が通る精官が閉ざされている症状。

また脳内の視床下部、下垂体ホルモンの異常、精巣の異常による症状に分けられます。

無精子症と診断される大半は、後者の視床下部や精巣の異常となる非閉塞性無精子病といわれています。

精子無力症

精子の数に異常はないのですが、運動量が正常より低下しているというもの。

精液検査で、精子が前進する割合が40％未満の診断となります。

女性の卵管に到達する率が減ってしまうので、妊娠しにくいとされています。

精索静脈瘤

男性不妊の原因として増えているよう。

精巣あたりの一部に静脈が貯まってしまい、こぶ状態になってしまう症状。

静脈瘤になれば精子が正常に運ばれません。

無精液症

精液が放出される際の、精液を通る経路の収縮が働いていない症状。

射精した感触はあっても、実際に放出されていない状態。

脊髄損傷や大静脈瘤の手術による神経に後遺症、糖尿病などによる原因もあるよう。

逆行性射精

精液の放出の際、膀胱の出口が閉じてしまい、精液が膀胱内に逆流してしまうもの。

前立腺手術によって膀胱組織が正常ではなくなる、または糖尿病などの手術による合併症で、神経が乱れていることなどが挙げられています。

精子の凝集反応

精子の頭部と後部または、後部と後部が付いてしまう症状。

凝集されてしまう状態で、抗体反応の一種になります。

このように精子が凝集されてしまうと、子宮内に入りづらく妊娠しにくくなります。

妊娠のタイミングを逃している

妊娠しにくいのは、もしかしたら単にタイミングを逃しているだけかもしれません。

自分の生理の周期から排卵日を知ることで、妊娠できる可能性が高まってきます。

女性の生理で大半は28～30日前後の周期。

生理が開始されると同時に卵胞期に入り、生理終了後7日目あたりが排卵日。その後2週間が黄体期になります。

排卵日も個人差があるので、基礎体温を計り自分の排卵日を知ることも必要。

基礎体温でも排卵日を知るのが難しいなら、排卵日検査薬も試してみる価値ありです。

意外に多い原因不明

実は、妊娠しにくい理由は原因不明であることが大半。

上記でご紹介した原因は、あくまでも目に見える予測。

確証的な原因は解明されていないのが実情です。

また、自然妊娠を多くの人が望む傾向にあり、なかなか不妊治療に踏み切れなず、不妊の知識を敢えて取り入れてこなかったこともあるよう。

さらに、男性側の精子の異常を発見できない医療機関もあるとか。

日本の不妊治療の妊娠成功率は世界最低レベル

各国の不妊治療のモニタリング調査を行っている機関「国際生殖補助医療監視委員会 ICMART」

の調査によると、日本の妊娠成功率は調査60カ国の中でも最低レベル。

体外受精の成功率は、アメリカの約半分という結果が。不妊治療専門の医療機関の中には、

治療費を取るだけというずさんなクリニックなども存在しています。

不妊治療を成功させるために

不妊治療の期間を減らすためにも、自分でケアできることはしておいたほうがよいでしょう。

治療を成功させるために自分でできるケアを取り入れてみませんか？

バランスの良い食生活をする

どんな場合でも、バランスのよい食事を取ることが必須条件といえるでしょう。

持病がない女性なら、年齢問わず1日2,000カロリーが理想とされ、

妊娠を迎えるための摂取カロリーは、プラス200カロリー前後がよいとされています。

太りすぎでも痩せすぎでもなく、ちょうど良い体形が理想だそう。

男性の場合も、高カロリー摂取は精子の働きが悪くなるといわれています。

また、貧血も妊娠しにくい原因の一つ。

貧血を防ぐには葉酸やビタミンが必要ですが、食事で補うのが難しいのならサプリメントで補うのも方法の一つ。

ストレスを溜めないようにしよう

始めの妊娠の誘発として、脳からホルモンが放出されるくらいホルモンは女性にとって重要な役割を果たしています。

なので、ホルモンバランスを整えるために、ストレスを溜めないようなライフスタイルを作っていくこともとても大切。

妊娠しにくい女性の特徴として、頑張りすぎや我慢しすぎることも多いそう。

頼めることは周囲に頼み、リラックスした時間を作りましょう。

適度な運動

身体が冷えていることも、妊娠しにくい大きな要素となります。

冷え性改善のために、適度な運動を心がけるようにしましょう。

適度な運動を毎日続けるコツとして、日常でできることがよいでしょう。

近所を歩いたり、ストレッチなど。

また、常に身体を冷やさないように冷たいものをなるべく取らないことも。

ただし、日常でできるからといえ、やり過ぎは避けたいもの。また、タバコの喫煙などの生活習慣の見直しも必要です。

規則正しい生活を送ろう

食生活の見直し、適度な運動、また睡眠不足の改善をし規則正しい生活を送りたいもの。

規則正しい生活と妊娠は深い関係があります。

分かってはいるけれど…などと考えがちですが、規則正しい生活は、本来の人間の生体リズムを整えられ、健全な精神も作ってくれます。

生活リズムを怠るということは、自ら妊娠しづらい身体を作ってしまっているということ。

生活リズムを整えるコツをチェックしてみましょう。

睡眠を整え体内時計を正常にする

体内時計は25時間サイクルとなっており、狂いやすい要素もあるとのこと。

眠りから起きている時まで、全身に血液を運ぶ際の重要な役割があるといわれています。

適度な運動をし、なるべく早めに寝て、朝起きたら日光を浴びる習慣を付けると、正常な体内時計になりやすいそう。

栄養のある食生活

上記でもバランスのよい食事をご紹介しましたが、もう少し詳しく見ていきましょう。

身体は何を食べるかによっても妊娠の有無、また健康に暮らせるかどうかの重要な要素となります。

今は手軽にインスタント食品を食べがちですが、高カロリーでも栄養価は低いといわれています。

ビタミン、ミネラル、たんぱく質などを含んでいるものを含んでいる食品、野菜、穀物、豆類、肉類などからバランスよく食べるようにしましょう。

妊娠しづらいことを考え過ぎない

アメリカの調査によると、ストレスを抱えたまま過ごすと、ますます妊娠の可能性が低くなるとの結果が出ています。

不安やストレスを感じると脳に刺激が行きます。

ストレスを感じた脳が、防御するために指令を出すのだそう。

脳はその対応に追われ、生殖ホルモンの分泌まで回らないよう。

なるべく日々をリラックスして過ごし、悩み過ぎないのがポイントのよう。

適度なスキンシップ

これは性行為だけではなく、普段から適度に体に触れることも大切だといわれています。

不妊治療を振り返ると、妊娠することが科学的に感じてしまい頭でっかちになりがち。

ですが、妊娠は夫婦で愛し合う行為のたまもの。

妊娠の仕組みをあまり頭で考えずに、お互いを思いやる心を大切にしながら妊活を進めてみてはいかがでしょうか。

助成金制度を活用して安心して妊活をしよう

高額な不妊治療に、少しでも家計や精神的な負担を軽くする助成金制度。

不妊治療助成金の申請は毎年増えているため、政府も細かい制限を設けるようになっています。

なので、助成金を申請する前に自分でできる妊活、または40代から妊娠できる情報が本やネットなどでたくさん見かけるようになっています。

それぞれの情報を取り入れ、家族とじっくり話し合いながら不妊治療を選択していくことがとても大切です。