体外受精や顕微授精の費用はどのくらい？助成金などの補助はあるの？

体外受精や顕微授精を希望する場合、どの程度の費用がかかり助成金などの補助はあるのか、費用面が心配になりますよね。ここでは、費用や助成金についてくわしく説明していきます。前向きに妊娠に向けて取り組むためにも、ぜひ参考にしてみてくださいね。

体外受精や顕微授精の費用と助成金、都道府県での違いは？

妊娠を希望し、体外受精や顕微授精を検討している方は、費用が大変気になるところですよね。下記では、体外受精と顕微授精の費用や助成金を詳しく解説し、それぞれの都道府県による違いについても説明していきます。

体外受精や顕微授精の費用を正しく理解し、パートナーと共有して前向きに妊娠に向けて取り組んでくださいね。

体外受精と顕微授精の費用の相場

体外受精と顕微授精の費用はどのくらいなのか、ここでは、費用の相場と体外受精・顕微授精の費用の相場と違い、また2回目以降の費用について説明していきます。

費用の相場

体外受精や顕微授精などの不妊治療は、自由診療のため保険が適応されません。下記で、体外受精と顕微授精の費用の相場をみていきましょう。

1回あたり30～50万円ほど

病院によって異なりますが、1回あたりの金額は体外受精で30～50万円、顕微授精では40～60万円といわれています。また、病院によっては、1回の価格が20万円の場合もありますし、逆に80万円近くになる場合もあります。

HPなどでだいたいの費用をシミュレーションしている病院もありますので、ぜひ病院のHPなども確認してみてくださいね。

治療が長引けば100万円を超えることも

体外受精と顕微授精は、1回の金額が高額なため、回数を重ねるほど費用はかさんでしまいます。不妊治療を行った女性へのアンケートでは、100～199万円かかった方が全体の31.2％と最も多く、平均では140万円という結果も出ています。

体外受精と顕微授精の費用の違い

体外受精は、採卵した卵子に精子をふりかけて受精させる方法です。それに対して顕微授精は、採卵した卵子に1匹の精子を、極細の針で注入する方法です。

顕微授精のほうが人為的工程が多くなるため、費用もやや高額となります。また、採卵数や顕微授精の実施卵数によっても費用は異なるので、病院のHPなどで確認することをおすすめします。

2回目以降の費用

2回目以降の費用については、減額制度を設けている病院も多く見られます。特に、2回目以降の採卵費用は、減額される傾向にあります。

また、1回目に採卵できた卵子が複数あり、その受精卵を培養凍結させて胚移植を行う「凍結杯移植」という方法を選択する場合は、2回目の採卵費用はかかりません。

採卵から授精まででかかる費用

ここでは、採卵から授精までにかかる費用について、採卵にかかる費用、培養にかかる費用、受精にかかる費用の3つに分けて説明していきます。ぜひ参考にしてみてくださいね。

採卵にかかる費用

採卵にかかる費用は、排卵誘発法や採卵数によって変わってくることがあります。下記で詳しくみていきましょう。

排卵誘発法によって費用は変わる

排卵誘発法とは、内服薬や注射で卵巣を刺激して、卵胞を発育させる方法のことで、刺激法であるアゴニスト法やアンタゴニスト法、HMG-MPA法、低～中刺激法である自然法など多くの種類があります。それぞれの薬剤価格は異なりますので、当然費用に違いが出ます。おおよその費用は、10～15万円ほどといわれています。

採卵できた数が多いとプラス料金も

多くの病院では、採卵できた数によって料金を変えています。病院にもよりますが、採卵できた数が多いと、プラス料金が発生する場合も多くみられます。

卵が得られなかった場合などは減額されることも

採卵できた数がゼロである場合は、50,000円前後ほど減額されることもあります。一番リーズナブルな排卵誘発法は、低～中刺激法である自然法で30,000円前後となります。

培養にかかる費用

培養にかかる費用は、初期胚までの培養、初期胚～胚盤胞までの培養、胚盤胞が1個以上できた場合までの培養といったように、どの段階まで培養するかによって変化します。

病院によっても異なりますが、段階により2～10万円ほどの費用がかかります。

受精にかかる費用

受精にかかる費用を、体外受精の場合と顕微授精の場合についてみていきます。ぜひ参考にしてみてくださいね。

体外受精の場合

体外受精の場合は、精液調整や媒精等の費用として50,000円ほどかかります。病院によっては、受精が成立した場合に費用が加算される場合もあります。

顕微授精の場合

病院によりますが、顕微授精の場合は、精液調整等の費用と顕微授精の実施卵数の費用を合わせて、10～15万円ほどかかります。実施卵数が多い場合は、人為的工程が多くなるのでその分費用も加算されていきます。

【参照リンク：http://www.oakclinic-group.com/funin/fees_simulation.html】

【参照リンク：http://goto-ladies.com/treat/price.html】

移植にかかる費用とその他の費用

ここでは、移植にかかる費用と、その他の費用を説明していきます。その他の費用とは、精子や卵子、胚の凍結・保存、麻酔、ホルモン補充のための注射や、投薬などの費用を指します。病院による費用の違いについても明記しますので、参考にしてみてくださいね。

移植にかかる費用

方法によっても違いはありますが、移植にかかる費用としては、50,000円前後の場合が多く見られます。また、移植時に着床率向上の追加治療を行っている病院は、その分追加費用も発生します。ただし、移植の回数により減額制度を設けている病院もありますので、病院のHPなどで確認することをお勧めします。

凍結・保存にかかる費用

凍結・保存にかかる費用としては、精子や卵子、胚のどれを凍結・保存するかにより費用が変わってきます。また、数によっても費用は異なります。病院にもよりますが、いずれも半年～1年ごとで保存の更新が必要で、卵子と胚は50,000円前後、精子は20,000円前後となります。

麻酔にかかる費用

採卵時の麻酔にかかる費用は、麻酔の種類により異なります。痛み止めだけでの採卵は1,000円以下、局所麻酔での採卵は10,000円前後、全身麻酔での採卵は30,000円前後となります。ただし、麻酔剤の種類によっては費用が異なる場合もありますので、病院で確認することをお勧めします。

ホルモン補充のための注射や投薬などの費用

ホルモン補充のための注射や、投薬も保険適応外のため、1回数百円～数千円の費用がかかります。特に注射は、毎日通わなければならない場合もあり、とても高額になるのが現状です。

毎日の通院ができない場合は、自己注射という選択もありますが、別途で注射指導料や注射手技料がかかるため、通院より高額になります。

病院による費用の違い

病院による費用の違いが生じるのは、不妊治療が自由診療のためです。ただし、どこの病院も体外受精の説明会などを開催しているため、参加して比較することをおすすめします。

安い病院は、注射や投薬でコストを抑え、できるだけ自然な排卵での治療を実施していますので、病院の診察内容をよく確認し、比較検討してみてくださいね。

【参照リンク：http://www.ylc.jp/what/cost.html】

【参照リンク：http://www.oakclinic-group.com/info/info03.html】

体外授精に対する助成金の特定治療支援事業について

厚生労働省では、不妊に悩む方への特定治療支援事業（特定不妊治療費助成）として、不妊治療に要する費用の一部を助成しています。下記では、この特定不妊治療費助成について詳しく説明していきます。

【参照リンク：http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000047270.html】

助成金が受け取れる特定治療支援事業

助成金が受け取れる特定治療支援事業とは、厚生労働省が、不妊治療の経済的負担の軽減を図るために取り入れている助成制度です。所得の上限や不妊治療の内容により、助成金が受け取れるか否かが分かれます。

下記で詳しく説明していきますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

対象となる方

厚生労働省によると、特定治療支援事業の対象となる方は以下の通りとなります。

• 特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦
• 治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦

また、夫婦で合算した所得の課税対象額が、年間730万円以内であること、指定医療機関で治療を受けることも特定治療支援事業の対象となることも条件です。ただし、特定不妊治療のために行われた男性不妊治療の場合は、所得制限はありません。

助成対象となる治療と助成金額

助成対象となる治療は、特定不妊治療である体外受精と顕微授精、そして特定不妊治療のために行われた男性不妊治療のニつです。助成金額は、初回治療の場合は30万円まで助成、その後は1回治療につき15万円までとされています。

採卵を伴わない凍結胚移植や採卵をしたのに、卵が得られなかった場合は、75,000円まで助成が受けられます。また、男性不妊治療を行った場合の助成金は、1回の治療につき15万円までとなっています。

助成回数の上限

助成回数には上限が設けられています。助成回数は妻の年齢によって異なり、40歳未満では6回まで、40歳以上43未満では3回までです。妻の年齢が43歳以降に開始した治療については、助成対象外となります。また、年間助成回数には制限がありません。不妊治療の助成回数の上限は妻の年齢により変わってきますので、ぜひ治療の開始時期の参考にしてくださいね。

申請に必要な書類

申請に必要な書類は下記の通りです。

• 不妊に悩む方への特定治療支援事業申請書（各都道府県の保健センターの窓口かホームページで入手・記入）
• 男性不妊治療医療機関証明書（各都道府県の保健センターの窓口かホームページで入手・記入）
• 不妊に悩む方への特定治療支援事業受診等証明書（各都道府県の保健センターの窓口かホームページで入手
• 指定医療機関に作成依頼）
• その他の書類として、住民票、戸籍謄本、所得の証明書、医療機関が発行する領収書、振込口座の通帳等のコピー

【参照リンク：http://www.pref.osaka.lg.jp/kenkozukuri/boshi/josei.html】

【参照リンク：http://www.city.kyoto.lg.jp/hagukumi/page/0000173094.html】

申請方法と期限

申請方法は、各都道府県の保健センターから、国へ申請を行うのが一般的です。各都道府県の保健センターに申請後は、2～3カ月で結果が通知されて補助金が支給されます。

助成金には申請期限があり、治療が終了した日から起算して1年以内に行うこととされています。申請漏れを防ぐためにも、申請期限については各都道府県の保健センターや、自治体のホームページで確認してみてくださいね。

【参照リンク：http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kodomo/kosodate/josei/funin/top.html】

【参照リンク：http://www.city.saitama.jp/008/016/001/003/p054600.html】

国内初の不妊治療のための保険ができた

不妊治療をサポートするために、国内初の不妊治療のための保険ができたのはご存じでしょうか。日本生命から発売された「シュシュ」という医療保険です。ここでは、「シュシュ」について詳しく説明していきますので、ぜひ参考にしてくださいね。

日本生命の医療保険「シュシュ」

日本生命の医療保険「シュシュ」は、2017年秋に新しくできた保険で、3大疾病や特定不妊治療費をカバーし、出産祝い金の給付もしてくれる保険です。加入対象者は女性、加入対象年齢は16歳～40歳、保険期間は10～20年となります。下記では「シュシュ」の保険内容を詳しく説明していきますので一緒に確認していきましょう。

【参照リンク：https://www.nissay.co.jp/kojin/shohin/seiho/shussan/】

3大疾病もカバー

がん・急性心筋梗塞・脳卒中の3大疾病をカバーする保険です。手術時には一時金もあります。また、がん・急性心筋梗塞・脳卒中の死亡時には、一時金として死亡保険金が300万円受取れます。また、1回限りですが、がん（上皮内新生物等）の場合は上皮内新生物診断保険金が30万円、がん・急性心筋梗塞・脳卒中で治療のための手術を受けた時は3大疾病保険金を受け取れますので、こちらも参考にしてくださいね。

特定不妊治療費のカバー

現在、特定不妊治療費のカバーしている民間保険は「シュシュ」のみです。特定不妊治療の保障は、特定不妊治療の回数によります。

1～6回までは1回50,000円、7～12回までは1回10万円の保証が得られ、補償金額は最大で90万円となります。特定不妊治療である体外受精と顕微授精は高額なため、このような保障はありがたいですね。

出産祝い金も給付

「シュシュ」には、出産後の保障として出産給付金もあり、1人目は10万円、2人目は30万円、3人目は50万円、4人目は70万円、5人目以降は100万円の給付があります。

特定不妊治療費助成を利用しても、実際の出費は大きいため、とてもありがたい制度といえます。

満期時に一時金も

満期時には、200万円の一時金が受け取れます。保険期間は10～20年ですので、治療に成功していれば、教育資金としてありがたい一時金となりますね。

日本生命の医療保険「シュシュ」ついてもっと知りたい方は、「シュシュ」のサイトでも確認してみてくださいね。

確定申告の医療費控除で還付金が受け取れる

確定申告の医療費控除では、不妊治療も対象になることをご存じでしょうか。下記では、不妊治療の医療費控除について説明していきます。

所得控除の受けられる医療費控除

所得控除の受けられる医療費控除とは、世帯全体で1年間の治療費が10万円を超えた場合、確定申告をすれば受けられる控除です。医療費の控除額は、国税庁の計算式で確認することができます。下記の計算式で、計算した金額が所得金額から差し引かれる控除額です。

＜計算式＞

医療費控除額（最高200万円まで）＝医療費控除の対象になる医療費－保険金などで補てんされる金額－10万円または所得金額の５％（どちらか少ない額）

体外受精や顕微授精は、年間10万円を超えるため、ぜひ申請を行ってみましょう。

【参照リンク：https://www.nta.go.jp/publication/pamph/koho/kurashi/html/04_1.htm】

申請の仕方

医療費控除は、医療費控除に関する事項を記載した確定申告書を、納税地を所轄する税務署（住所地の税務署）に提出、または電子申告することで申請できます。確定申告書の提出の際には、医療費の明細書又は、医療保険者等が発行した「医療費通知書」の添付が必要となりますので、不妊治療の際の明細書は大切に保管しておきましょう。

会社員の方は年末調整を行っているため、確定申告の仕方がよく分からないという方もいるかもしれませんね。下記に国税庁の確定申告書等作成コーナーを載せますので、ぜひ参考にしてみてください。

【参照リンク：https://www.keisan.nta.go.jp/h29/ta_top.htm#bsctrl】

高額療養費制度は使えない

高額な医療費を支払ったときは、高額療養費制度を用いて払い戻しが受けられます。しかし、高額療養費制度は、保険適用の治療が対象となっているため、自費負担である体外受精や顕微授精には適応されません。

ただし、不妊治療でもタイミング法や排卵誘発剤など、保険診療内で治療を行い高額になった場合は、適応できますので利用しましょう。

【参照リンク：https://www.kyoukaikenpo.or.jp/g3/cat310/sb3030/r150】

治療費や助成金での都道府県や地域による違いはあるか

体外受精や顕微授精の治療費や助成金は、都道府県や地域による違いなどはありません。しかし、体外受精や顕微授精の治療費は自由診療のため、病院やクリニックによってどうしても違いは生じてしまいます。

「採卵から授精まででかかる費用」や「移植にかかる費用とその他の費用」は、治療方法や使う薬剤、治療を行う回数によっても、かかる費用は変わっていきます。したがって、パートナーとともに、病院やクリニックに関する情報をできるだけ多く集めて、ぜひ比較検討してみてくださいね。

費用は安くはないが助成金や保険などをうまく使って妊活を

体外受精や顕微授精の費用は安くありませんよね。しかし、助成金や保険などをうまく使い出費を最小限におさえることも可能です。この機会にパートナーと一緒に助成金や保険などの情報を共有してみましょう。費用の心配の種を少しでもなくし、前向きに妊娠に向けて取り組んでみてくださいね。