不妊治療にかかる費用とは?不安を軽減し早めの治療開始を決断しよう！

不妊治療をはじめるには、不安要素をなくしていくことが大切。

そのためには、ある程度かかる費用をおさえておくことが必要です。

不妊治療に対しての助成金制度や費用を抑えるポイントなども合わせて把握し、費用に対しての心配事をなくしていきましょう。

高額なイメージの不妊治療費用

不妊治療を考えたとき、一番気になるのはやはり費用について。

数十万円から数百万円かかるイメージはあるけれど、詳しい内容はわからないという方も少なくないはずです。

実際に、どんな治療にいくらかかるのかを知ることは、不妊治療を受ける病院やクリニック探しに役立ち、不安な気持ちも軽減されます。

今後、不妊治療を検討するための材料の一つとして、まずは、費用面についてみていきましょう。

不妊治療の種類別の平均費用

排卵日を予測するタイミング法

タイミング法にかかる治療費は、一周期につき3,000円から1万円程度、保険適用内の治療です。

治療内容は問診・超音波検査・血液検査・排卵チェックなど、医療機関や不妊の症状によって異なります。

症状によっては、排卵誘発剤の投与や超音波検査など、治療内容が増えるため、かかる費用には大きな差がでてくることがあります。

タイミング法とは自然妊娠を目指した治療法。正確な排卵日を調べ、排卵と射精のタイミングを合わせ、妊娠確率を高めるという方法です。

妊娠を望む患者の多くが、最初にチャレンジする不妊治療です。

自己流タイミング法にかかる費用

自己流タイミング法とは、自分で基礎体温をつけ、排卵検査薬を使用して、排卵日を特定する方法です。

実際かかる費用は、基礎体温計と排卵検査薬の購入代金、1,500円から5,000円程度。薬局やドラッグストアで簡単に購入することができます。

妊活をスタートした人やなかなか病院に行く勇気がでないという人は、まず自己流タイミング法からチャレンジしてみるのも、妊活の第一歩です。

精液を子宮に入れる人工授精

人工授精にかかる費用は、一回につき1万円から3万円程度。

超音波検査など人工授精前後の検査でかかる費用の一部は、保険が適用されるものもありますが、基本は、保険適用外のためすべて自己負担になります。

人工授精をおこない、一度で妊娠する人もいれば、数回やっても妊娠できない場合があります。

回数が増えるたび、費用はかさんでいきます。数回やっても妊娠に結びつかない場合は、早めに次のステップを検討するようにしましょう。

人工授精とは、男性から採取した精子を女性の子宮に直接注入し、受精を手助けする方法です。人の手を介した治療ですが、受精から妊娠に至るまでは、自然妊娠と同じ流れです。

受精卵を移植する体外受精

体外受精は、特殊な医療技術や特別な設備、安全管理などの理由から、タイミング法や人工授精に比べ、治療費が高額になります。

費用は、一回につき約20万円から30万円。治療を受ける医療機関や治療内容によって、金額は大きく異なります。

体外受精の治療費は、体外受精そのものも、前後でおこなう検査、投薬もすべて保険適用外のため自己負担になります。

病院を決める際は、料金表もしっかりチェックするようにしましょう。

尚、体外受精は、国や自治体の助成金制度を利用することができます。

年齢や所得などの制限があるので、あらかじめ確認し、申請することをおすすめします。

ガラス針を用いた顕微授精

顕微授精にかかる費用は、一回につき25万円から150万円程度。

体外受精と同様、保険適用外のため全額自己負担になります。

顕微受精は、卵子に精子を注入する工程に高額な費用がかかるため、体外受精よりも金額が高くなります。

投薬の種類や回数、胚移植の方法などの治療内容や医療機関によって費用は大きく異なります。

顕微授精は、不妊の症状や精子の状態などにより、体外受精で成功しなかった場合におこなう治療法です。

設備が整い、特定不妊治療の専門医がいる病院やクリニックでしか受けることのできない治療です。

病院を選ぶ際は、対応できる治療内容も確認するようにしましょう。

排卵誘発剤の使用

排卵誘発剤は、内服薬と注射の2種類にわけられます。

それぞれにかかる費用は、内服薬が500円程度、注射が1回あたり3,000円程度です。

どちらも保険適用内の治療なので、さほど高額になる心配はありません。

排卵誘発剤は、種類がさまざま。投与される種類や回数によって、金額は異なります。

排卵誘発剤は、月経不順などの排卵障害があるときに使用されるもので、排卵を促したり、卵子の数を増やすために投与されます。

副作用の心配がある薬もありますので、医師と相談しながら、できるだけ体に負担の少ないもの選ぶようにしましょう。

不妊治療の平均検査費用

初回の内診や血液検査

初診でかかる費用は、5,000円から1万円。

しっかり検査をする場合は、2万円から3万円かかる場合もありますので、少し余分に用意するようにしましょう。

検査内容は、問診・内診・超音波検査・血液検査など。医療機関によって初診内容は異なります。

初診では、できるだけ夫婦そろって受診することがおすすめ。

夫婦で検査することにより、不妊の原因がわかる可能性が広がり、妊娠確率が高まります。

また、医師の説明を一緒に聞くことで共通認識をもって、今後の治療に取り組むことができます。

抗精子抗体などのスクリーニング検査

スクリーニング検査にかかる費用は、治療内容にもよりますが、約1万円から2万円。

検査内容は、抗精子抗体の有無を調べる血液検査や、卵巣や卵子の異常を調べる経腟超音波、クラミジアや梅毒などにかかっているかを調べる感染症検査などさまざまです。

スクリーニング検査により、不妊症の原因を探っていきます。

女性の排卵周期により、それぞれ検査できる日が異なるため、すべての検査を受けるには、1周期から2周期ほどの時間がかかります。

その都度費用もかさんでいきますので、検査する数や内容によってはある程度まとまった金額が必要です。

卵管の通りを調べる卵管造影検査

卵管造影検査にかかる費用は、5,000円から1万5,000円程度。

卵管造影検査により、子宮や卵管の状態を知ることができます。

この検査により、卵管の詰まりなどの問題がない場合は、卵管異常による不妊症の心配はないと判断できます。

治療方法は、子宮内に造影剤を注入し、レントゲンや超音波をつかって、卵管や卵巣の状態を調べます。

造影剤を流す際、痛みを生じる場合があります。

病院やクリニックによっては、麻酔薬の投与をすることもあり、その際は別途費用がかかります。

生殖細胞を調べるホルモン検査

ホルモン検査にかかる費用は、5,000円から1万円程度。妊娠や排卵を正常におこなうためのホルモン分泌が正常かどうかを血液検査によって調べます。

ホルモン検査は、月経周期3日から5日中に、血中のホルモンの基礎値をみます。

排卵障害や卵巣機能障害、生殖細胞の状態を知ることができます。

ホルモン検査は、男性も女性もおこないます。

それぞれの数値に異常がなければ、ホルモンの分泌異常による不妊症の心配はないと判断できます。

男性不妊を調べる精液検査

精液検査にかかる費用は、1回につき約1万円。検査結果は、その日の体調により左右されやすいので、数回おこなうこともあります。

その場合は、その都度費用がかかります。

精液検査は、男性から射精された精液を採取し調べることで、精子の数や濃度、運動率に異常がないかを知ることができます。

精子の数が多く、運動率が高いほうが、妊娠確率が上がります。

それぞれの数値を正常値と比較し、異常がないかどうかを判断します。

性器機能障害の薬の費用

男性不妊症の原因として、精子障害の他に勃起障害があげられます。

この場合は、ED治療薬の服用が必要になります。

ED治療薬の費用は、1錠1,500円から2,000円。効果がみられるまで、定期的に飲み続ける必要があります。

今、インターネットなどで海外の治療薬などが流通していますが、基本的には医師の処方が必要です。

市販のものではなく、医師から処方された治療薬を服用するようにしましょう。

不妊治療の費用を抑える方法

なるべく費用の安いクリニックに行く

不妊治療の価格設定は、病院やクリニックが独自におこないます。

そのため、かかる費用には大きな差があります。

通院し始め、すぐに妊娠できた場合は、そこまで費用がかかる心配はありませんが、長期的になり治療内容がステップアップしていくにつれ、どんどん費用はかさんでいきます。

今は体外受精なんて考えていないという人も、興味のある病院やクリニックをみつけたら、まずホームページの内容をチェックし、検査内容や治療内容などの金額を確認しましょう。

できれば数件比較することがおすすめです。

病院やクリニックは事前にリサーチする

不妊治療での通院は、長期的になる可能性があります。
ストレスなく通院し続けるためにも、事前の十分なリサーチが大切になってきます。
治療内容の価格設定はもちろん、不妊症専門の医師が在籍しているか、不妊治療専門クリニックであるか、設備が整っているか、カウンセリング面が強化されているか、男性の不妊治療にも対応できるかどうかなど、気になる点はしっかり確認しましょう。

なるべく早く受診する

不妊治療費は、年齢が上がるほど費用が高くなります。

妊娠確率は年齢が上がるほど低下するため、高度な治療が必要になる可能性が高まります。

また、必要な検査も増えてくるため、通院期間が長くなることが予想できます。

助成金制度に関しても年齢制限が設けられています。

妊娠確率・費用面・通院期間など、あらゆる面から負担を軽くするためにも、できるだけ早い時期に、治療を決断し、受診することがおすすめです。

不妊治療を受ければ100％妊娠できるわけではありません。

実際、「もう少し早く通い始めたらよかった」と後悔する人も少なくないようです。

自己注射にチャレンジする

自己注射を試みることで、通院回数が減るため、費用が抑えられます。

不妊治療の際によく使われる、卵を育てるためのホルモン薬の注射は、自宅で自己注射することが可能です。

注射器自体はペンタイプで、使い方も簡単。痛みもほとんどありません。

ホルモン薬が治療に必要な場合は、それのために、排卵日まで何回も通院する必要があります。

自分で注射することに抵抗がない人は、費用を抑え、時間の削減のためにも、自己注射を検討してみましょう。

不妊治療費を保証してくれる保険に加入しておく

民間の生命保険会社による、不妊治療に対する保険に加入しておくことも方法の一つです。

不妊症は病気ではないため、通常の医療保険では、保険金を受給することができません。

内容は保険会社によって異なりますが、ほとんどが特定不妊治療に対する保険になります。

近年、晩婚化による高齢妊娠の増加から、不妊症で悩む人が急増しているため、不妊治療費がカバーできる保険が増えてきています。

20代後半や30代になり、そろそろ保険の加入をと考えている人は、不妊治療に関する保険にも注目しながら検討するようにしましょう。

確定申告で医療費控除を受ける

不妊治療でかかった費用は、すべて医療費控除を受ける対象になります。

医療費控除とは、1年間の医療費が10万円を超えた場合に利用できる、所得税控除制度のこと。確定申告で申請することで、支払った税金の一部が還付金としてもどってきます。

また、医療費控除により、住民税も軽減されます。過去5年間の分はさかのぼって申請可能なので、領収書や明細書は捨てずに保管するようにしましょう。

医療費控除の対象となる費用

医療費控除の対象となる費用は、不妊治療の検査代・治療費・薬代・不妊治療を目的とした鍼治療やマッサージ・病院に通うための往復の交通費など。不妊治療に限定せず、他の病気で病院にかかり、支払った費用もすべての合算合計が10万円以上なら、控除を受けることができます。
不妊治療には、高額な費用が必要になります。利用できる制度は、できる限り活用し、少しでも金銭的な負担を軽減していきましょう。

不妊治療の助成金を申請する

国は、不妊治療による経済的負担を軽減することを目的に、特定不妊治療にかかる高額な医療費の一部を負担するための助成金をだしています。

助成金の申請は、提出に必要な書類に必要事項を記入し、各自治体の窓口で手続きをおこないます。

年齢や所得など、申請するための条件が設定されているので、事前にホームページで確認するようにしましょう。

また、地方自治体が独自でおこなっている、助成金制度もあります。

制度の条件や内容は、各地域によって異なりますが、自治体によっては、国の制度より受けられる対象が広いものもありますので、事前にチェックするようにしましょう。

不妊治療費の助成金を申請する時の注意点

女性には年齢制限がある

助成金は、「治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦」が対象になります。

つまり、女性の年齢が43歳以上の場合は、条件に当てはまらないため、助成金をもらうことができません。

年を重ねるにつれ、妊娠確率が低下するため、高度な不妊治療が必要になってきます。

43歳を超えての不妊治療は、実費負担が多くなることが予想できるので、助成金制度を活用するためにも、早めの不妊治療を試みましょう。

年齢による助成回数

助成金が受け取れる回数は、女性の年齢によって異なり、女性が不妊治療を開始した年齢で決定します。

39歳までに不妊治療を開始した場合は、42歳までの不妊治療に対して通算6回まで。 40歳から42歳までに不妊治療を開始した場合は、通算3回までです。

申請前に、厚生労働省のホームページを確認し、自分の年齢と条件を照らし合わせながら、不妊治療の計画を考えましょう。

対象治療は体外受精と顕微授精のみ

助成金が申請できる不妊治療は、「特定不妊治療」に位置づけられる、体外受精と顕微授精のみです。

その他タイミング法や人工授精などの治療は、助成金が受けられる不妊治療には該当しませんので、申請することができません。

特定不妊治療の費用は、病院やクリニックによってさまざまです。

治療する病院を選ぶ際は、だいたいかかる治療費と、助成金額や助成回数を照らし合わせながら、決定するようにしましょう。

1回の治療につき15万円が限度

実際にもらえる助成金の金額は、女性が対象の場合、初回が30万円、2回目以降が1回の治療に対し15万円です。

また、男性が対象の場合は、1回につき15万円です。

総額は助成回数によって異なります。

特定不妊治療に挑戦した場合、不妊治療にかかる費用の平均は、100万円から200万円。

助成金だけでは補えないことが予想できます。

前後の検査なども考えると、ある程度まとまった費用を準備しておく必要があります。 費用を抑えるためには、治療プランを見直すことも大切です。

タイミング法や人工授精で結果がでない場合は、早めに次の治療に切り替えることも手段の一つです。

子どもは授かって終わりではなく、産まれてからもお金は必要です。

できるだけ負担が少なくなるように、医師と相談しながら、治療をすすめていきましょう。

夫婦の所得制限がある

助成金の対象条件として、1年間の夫婦合算所得が730万円未満である必要があります。

所得が730万円以上の夫婦は、国の助成金をもらうことはできないので、申請前に確認するようにしましょう。

国の助成金制度が対象外でも、各自治体がおこなっている不妊治療の取り組みには該当する場合があります。

自治体によって、所得制限を設けていないところや、年齢制限が異なるところなど内容はさまざまです。

自分の住んでいる地域の取り組みもチェックするようにしましょう。

婚姻している夫婦である

「法律上、婚姻している夫婦である」ことも、対象条件の一つです。

したがって、事実婚の夫婦は、助成金を申請する資格がありません。

夫婦という形の在り方は、さまざまです。

将来的には見直される条件かもしれないので、都度確認するようにしましょう。

自治体により医療機関を指定している

助成金をもらうには、指定された医療機関を利用する必要があります。

各都道府県・指定都市・中核市ごとに医療機関が指定されています。

厚生労働省のホームページ「不妊に悩む方への特定治療支援事業指定医療機関一覧」で詳細を確認することができます。

厚生労働省 不妊に悩む方への特定治療支援事業指定医療機関一覧

不妊治療では、長期的に病院やクリニックに通うことが予想されます。

最初は、一件に絞らず、数件目星をつけ、一度訪れてみることがおすすめです。家や職場からの距離、交通機関なども考えながら、通いやすい病院やクリニックを選ぶようにしましょう。

費用をしっかり計算した上で不妊治療に臨もう

不妊治療は、治療がステップアップするたび、高額な治療費が必要になります。

費用の問題により、途中で不妊治療を諦めるということが起きないようにするためにも、治療内容の細かい治療費を把握し、ある程度必要となる費用を計算して準備しておくことが大切です。

実際かかる費用は、不妊治療をスタートしてみないとわかりません。少しでも、負担を軽減するためにも、早めの治療開始を検討しましょう。