タイミングを計ってもなかなかうまくいかない人が次に考えるもの、それが人工授精です。
しかし、人工授精は簡単に手が出るほど安くはありません。
では、具体的には何にいくらかかるのでしょうか?
不安の解消や心の準備をするためにも、費用についてはきちんと知っておく必要があります。
どの治療に対して、どれだけの費用がかかるのか、それでは細かく見ていきましょう。
タイミング法を使ってもなかなか妊娠できない…
そんな時、頭をよぎるのが「人工授精」です。
しかし、人工授精は保険適用外であるため、どうしても気になるのがその費用。
何十万円もかかるイメージがあり、なかなか手を出せない人も多くいます。
しかし、一体何にいくらかかるのか、意外と知らない方も多いのが現状。
予め費用について知っておくことで人工授精への不安を少なくすることができます。
また、人工授精の費用を把握しておくことで、経済的にも精神的にも余裕を持ったスケジュールで挑むことができますよ。
人工授精をするには事前にいくつかの検査が必要です。
まず精液の検査を行います。
精子の状態も条件をクリアしないと、人工授精での妊娠の確率は低くなってしまうのです。
元気な精子がいるか、濃度はどれくらいか、運動率の状態などを見ていきます。
精液検査はおよそ2,000円から3,000円ほどです。
ほかに、子宮に異常がないか、卵巣に問題がないかなどを調べる「超音波エコー検査」も受けなければなりません。
こちらも費用はだいたい2,000円から3,000円ほど。
また、体内のホルモンが正常に働いているのかを調べるためのホルモン検査もあり、こちらは6,000円前後のところが多いです。
これら全てを合わせると、約1万円ほどかかります。
病院によって検査料が違うので、2万円程度かかることもあります。
精子を直接子宮に注入する人工授精の成功率は、1回だけで終わるものではありません。
だいたい4回から5回ほど人工授精を繰り返すことで妊娠へとつながります。
成功率は排卵誘発剤を使う場合で20%前後、使わない場合で8%前後です。
1回の人工授精の費用は1万円から3万円程度となり、これを複数回続けると、およそ10万円前後の費用がかかります。
排卵誘発剤を使ったほうが妊娠の確率が高まるため、人工授精と共に使用する方が多くいます。
排卵誘発剤には主に卵胞を成熟させる卵胞刺激ホルモンを使ったものと成熟した卵胞を排卵させるhCG注射との2種類があります。
人工授精で保険適用の場合だと費用は、卵胞刺激ホルモンのみ/2,000円~6,000円程度、hCG注射/500円~1,000円程度となります。
体外受精も人工授精と同じく保険適用外です。
採卵や受精、胚の凍結など必要な工程が多い上に高い技術も要求されるため、人工授精と比べると費用はぐんと上がり、1回あたり20万円から50万円程度かかります。
費用が病院により大きく異なるため、体外受精を考えている方はしっかりと費用を見比べる必要があります。
1回の受精で妊娠する確率は20%程度で、これを4~5回繰り返すことで妊娠する方が多いです。
体外受精の際に使う排卵誘発剤は、ほとんどの病院で保険適用外となっています。
しかも、月に何回か使わないといけないので余計に費用がかかります。
ペン型注射器ですと3,000円~3,500円程度が相場となります。
これにプラスして自己注射なら指導料1,000円~3,000円程度の費用がかかるため、排卵誘発剤だけで月に平均1万円~数万円の費用がかかります。
人工授精も体外受精も費用が高く、家計を圧迫してしまうことが悩みの種となってしまいます。
費用が高くて諦めてしまう方もいるかも知れませんが、実は不妊治療の助成制度があります。
指定の医療機関で体外受精および顕微授精を受けた法律上の夫婦に対して、治療費の一部を助成する制度があるのです。
ただし、条件があります。
助成の対象となるのは、特定不妊治療以外の方法では妊娠の可能性がない、もしくは極めて少ないと医師に診断された方で、43歳未満の方のみとなります。
体外受精及び顕治療期間の初日における妻の年齢が43歳以上の場合は、助成の対象外となるため注意が必要です。
助成金は1回の治療につき15万円です。
ただし、採卵を伴わない凍結胚移植は除き、初回は30万円まで助成を受けることができます。
採卵を伴わない凍結胚移植では7万5,000円までです。
助成を受けることのできる回数は、初めて助成を受けた際の治療期間の初日における妻の年齢によって変わります。
40歳未満であれば6回、40歳以上であれば通算3回までとなっています。
何度でも助成が貰えるわけではないので注意が必要です。
もちろん、助成を受けることができるのは女性だけではなく、特定不妊治療のうち精子を精巣または精巣上体から採取するための手術を行った男性にも、1回の治療につき15万円まで受け取ることができます。
この場合も、採卵を伴わない凍結杯移植は除きます。
助成金を受け取るためには年齢や治療内容などの制限がいろいろとありますが、もう一つ大事な要素があります。
それは所得です。
夫婦合算で所得730万円未満の方にしか助成金は交付されません。
年収730万円は超えているから無理だなと思った方もいるかもしれませんが、ここにも要注意ポイントがあります。
年収730万円未満ではなく、所得730万円未満です。
あくまで、会社から貰った給与から、給与控除を引いたものが「所得」です。
730万円という数字だけを見て諦めることのないようにしてくださいね。
助成金を貰えるのか判断する際は、夫婦二人の所得を足した金額で、730万円未満であればよいのです。
人工授精には何十万円単位でお金がかかってしまいます。
しかし、助成金制度を利用することで少し手が届きやすいものになります。
体外受精を5回受け、5回とも助成金を申請した場合、最大で90万円もの助成金を受け取ることができるのです。
助成金の制度をしっかり調べ、何にいくらくらいかかるのかを把握しておけば、計画的にお金を準備することができます。
妊活中の方によくあるのが、費用が高すぎて途中で治療を止めてしまうことです。
これでは今まで使ったお金が水の泡ですし、せっかくの治療のチャンスを逃してしまうことになってしまい非常にもったいないです。
そのため、人工授精をやろうと思う方はまず費用の準備、そしてその費用を出せるように心の準備もしっかりしておく必要があります。